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3/3提出、戸田ならではの一般質問通告５項目を紹介します。（⇒3/12本会議で質問） 戸田 09/3/4(水) 4:15

◇（08年9月議会）市のＩＴシステム改善での公明党山本議員の先進的質問の全文 戸田 09/3/9(月) 14:42

▲（08年9月議会）山本議員質問に対する答弁全文（勉強になります！） 戸田 09/3/9(月) 14:47

※09年１月以降の主たるツリーを上げて順番を整えるために追加投稿しました33b 戸田 09/4/16(木) 9:04

◇（08年9月議会）市のＩＴシステム改善での公明党山本議員の先進的質問の全文
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戸田

- 09/3/9(月) 14:42 -

　議員団ＨＰをろくに更新しない門真市公明党の市議で、自分のＨＰも作ろうとしない山
本純議員だが、その割には以外にもＩＴ方面に詳しい方らしい。お見それいたしました。
　（「なーに、公明党中央の方針をマネしてるだけ」、と評する向きもあるかもしれないが、
　　　よそに手本があったとしても、質問するのにはそれ相応の知識が要るもの。だから
　　　戸田はこの質問をした事を高く評価する。）
　　　　　　参考：門真市公明党議員団ＨＰ　http://www.geocities.jp/kadomakoumeitou/

　前振りはこれぐらいにして、08年９月議会・一般質問での山本議員のＩＴシステム質問
全文を紹介する。（門真市ＨＰ・議会議事録検索から）
　大変勉強になるやり取りで、当時「これはぜひ早く紹介したい！」と思ったが多忙で出
来ず仕舞いだった。
　　―――――――――――――――――――――――――
◆８番（山本純君）　８番の山本純でございます。通告しております項目について、順次
　質問させていただきます。電子行政の経費削減についてお伺いいたします。

　最初に、住民情報システムのオープンシステム化についてお伺いいたします。

　総務省は、地方公共団体に対して、今後の電子自治体推進の方向性を提示するため策
定した新電子自治体推進指針や自治体ＥＡ業務システム刷新化の手引等で、電子自治体
に向けた取り組みは着実に進展している一方で、地方公共団体等のＩＴシステムの調達に
関しては、初期構築費用及び運用・保守費用が市町村によって大きく異なっていることや、
運用・保守費用が硬直化しているレガシーシステムの問題があり、組織全体を通じた業務
プロセスや情報システムの最適化を図るＥＡ――エンタープライズ・アーキテクチャーと
いう手法によるレガシーオープンシステム化によってコストを削減し、情報システム改革
の財源に充てるよう提言しています。

　レガシーシステムとは、大部分の自治体が導入している電算システムで、税の徴収業務
や国民健康保険事業等に本市でも運用されております。
　このシステムは、旧式あるいは伝統的な技術で構築されたシステムということで、レガ
シーシステムと言われているそうであります。
　基本的なものは、昭和４０年代から５０年代に確立された技術をもとにして、改善を加
えながら現在のシステムが構築されております。

　このレガシーシステムは、一般的には安定して信頼性が高い反面、たび重なる改修によ
りシステム自体が複雑化しているため、特定の業者にしか運用や改修ができないことや、
機能を付加したり、更新したりという改修がだんだん難しくなってきているという課題が
あります。
　特定業者以外に運用や改修ができない状況では、システム改修を発注する際にも他の
業者と競わせることができず、またどの程度の改修かも予測できず、結果的には業者の
言い値で契約せざるを得なくなります。

　本市の電算システムもまさにこのような状態で、運用・保守経費は、業務で必要な機器、
レガシーシステムやその他のソフトウエア運用処理を含めて一括委託方式となっていて、
制度改正時にはその都度システム改修費用が発生しますが、経常経費だけで、平成１６年
度までは単年度契約で平均して約３億８０００万円、１７年以降は２２年までの６年契約
で２４億円で、年度当たり４億円となっています。

　現在、多くの自治体は、再リースを機会にレガシーシステムを見直し、オープンシステ
ム化による経費削減を最優先課題として取り組んでおり、この流れは、厳しい地方財政の
もと、貴重な税金をできる限り有効活用していくために必須の方向となっております。
　本市でも、契約更新を機に住民情報システムのオープンシステム化を図ることについて、
御見解をお伺いいたします。

　また、システム見直しに伴い、競争入札を行うことにより億単位の削減が見込めますが、
レガシーのみの見直しによる効果や、制度改正等に伴う主なシステム改修費用、積算の方
法等、あわせてお聞かせください。

　次に、無償ソフトの導入についてお伺いいたします。

　先日、島根県松江市に行政評価システムをテーマに行政視察を行いました。短時間なが
ら、充実した視察ができました。
　その折、松江市在住のまつもとゆきひろというプログラマーが開発したコンピュータソ
フトを作成するプログラミング言語Ｒｕｂｙは、今や世界中に普及しているそうであります。

　その応用範囲や用途は幅広く、だれでも使えるようにインターネットなどを通じて無償
で公開されており、今後もさまざまな分野で利用されていくことは間違いありませんとの
ことで、このＲｕｂｙにより作成されたソフトは無償で公開されており、このソフトを導
入し、経費の削減に取り組んでいますとのお話をお聞きしました。

　福島県会津若松市は、本年１０月より庁内の情報システムのオープン化により経費削減
と利便性向上を図るため、これまでパソコンの更新時に導入していたマイクロソフトオフ
ィスを順次切りかえていき、２０１２年度には合計８４０台のパソコンに無償ソフトの
オープンオフィスオルグを導入するとのことであります。

　パソコンのリース期間が５年のため、対象の８４０台のパソコンを段階的に入れかえた
場合、累計約１５００万円削減できる見込みで、運用期間が長くなればなるほど効果の増
大が期待できるとともに、この無償ソフトは、特定の文書形式に依存しない国際標準の文
書フォーマットのＯＤＦ形式に対応しており、文書の長期保存ができ、今後は文書形式を
標準化することで、市民に配布する文書や市民から受け取る文書の種類がふえ、利便性が
向上するとのことであります。

　このように、庁内のパソコンで利用するワープロや表計算などのオフィスソフトに無償
ソフトウエアを導入し、経費削減を図ろうとの動きが全国の自治体で広がっております。
　本市でも、経費削減のため無償ソフトの導入を御提案いたしますが、御見解をお伺いい
たします。

　次に、共同アウトソーシングの導入についてお伺いいたします。

　共同アウトソーシングとは、複数の市町村が電子自治体の実現に向けて、情報システム
の運用を共同して外部委託するものであります。共同利用することで、相互にコスト削減
などのメリットを享受しようということであります。

　共同アウトソーシングは、単独運用に比べた場合、システム運用コストの削減や、同じ
ソフトを共有して利用することによるＯＳといわれる基本ソフトのバージョンアップ対応
や制度改正等に伴うプログラムの修正に係る経費の削減、共同データセンターの運用等を
行うＩＴ企業や通信サービスの提供、ネットワークの保守運用、メンテナンス、物流サー
ビス等、地元で需要効果を創出することに伴う地域経済の活性化が期待されるとともに、
内部管理業務を効率化し、財政的、人的な資源の住民サービス業務への移行を図ることに
伴う住民サービスの向上等、さまざまな効果が見込まれます。また、共同運用に当たって
行われる業務システムの標準化、共同化に伴う徹底的な見直し作業は、地方自治体の業務
改革の大きな契機になることも期待されます。

　住民情報システムのオープンシステム化や無償ソフトの導入時等に経費削減、事務処理
効率化が図れる共同アウトソーシングの導入を御提案いたしますが、御見解をお伺いいた
します。

　次に、情報通信技術（ＩＣＴ）による市民サービス拡充についてお伺いいたします。

　最初に、市ホームページの携帯電話サイト開設についてお伺いいたします。
　インターネットの利用実態について統計データを取りまとめたインターネット白書
２００７に、携帯電話などの機器からの携帯インターネット利用者数は６９２３万人に達
し、６６０１万人の自宅等のパソコン利用者数を逆転したとのことであります。

　移動性、携帯性、機動性などの機能を備えた通信機器の軽量化や高性能化、低料金化に
より、情報端末機器のインターネット利用は、パソコンインターネット以上に世代、地域
を超えてどんどん広がっており、今後もさらにインターネットはパソコンから携帯電話へ
とシフトする傾向は、さらに加速すると予測されています。

　携帯の高機能化やパソコンよりも身近な存在として携帯が普及したこともあり、若者だ
けではなく、一般のビジネスマンや主婦の方なども、パソコンでインターネットを見るよ
り携帯電話を比較的よく利用する傾向にあることから、携帯用のホームページをつくって
運用する自治体が急増しています。

　インターネットが急速に普及した現在、本市のホームページは、身近な行政の情報を
２４時間いつでもどこでも知ることができるとともに、各種申請書のダウンロードもでき
るようになり、かなり利便性も向上し、大変喜ばれていると評価するものであります。
　さらに市民ニーズにこたえるため、行政の説明責任を果たすためにも、ホームページの
情報の内容、更新方法とともに、他のシステムとの接続などの拡充はますます重要になっ
てくると考えるものでありますが、携帯電話サイトの開設について御見解をお伺いいたし
ます。近隣市や府下の情報もあわせてお聞かせください。

　次に、情報通信技術を活用した市民参画についてお尋ねいたします。

　従来自治体は、法令や通達に従って定められた業務を遂行していればよかったのですが、
地方分権によって自治体の業務の裁量が広がり、家庭等において対応されてきた保育や介
護などが公共サービスとして求められるようになり、質的にも量的にも行政需要が高まっ
ています。
　そして、みずからが決定した業務についてみずからが責任を負うことが求められる時代
にもなり、自治体における政策の計画、立案、実行のそれぞれの過程において、これまで
以上に情報公開による透明性の向上や住民に対する説明責任や、より幅広く的確な住民意
思の反映が求められるようになりました。

　例えば学校や地域で児童・生徒を守るために、税金で警備員を雇うか、地域住民が防犯
パトロールをするのか。公園や道路の草刈りを税金で業者に委託するか、地域住民がボラ
ンティアで協力するのか等、少数の市民では解決できない問題でも、多くの市民が協議し、
それぞれが力を合わせれば解決できる地域課題は少なくはなく、自治体には各種施策に関
する意見募集やアンケートの実施等、双方向型のサービスを充実させ、コミュニティーの
つながりを深め、活性化を図ることが求められています。

　岡山市や長崎県五島市、滋賀県高島市、新潟県長岡市、東京都では千代田区を初め
１０数区、その他多くの地域でインターネット等のＩＣＴ――情報通信技術を活用した
住民参画が広がりつつあります。
　これらの地域では、ＳＮＳ――ソーシャル・ネットワーク・サービスというシステムに
より、パソコンや携帯電話からインターネット上のサイトを使って友人、知人とのやりと
りや日記の作成、掲示板での情報交換ができるようになり、日ごろからこのシステムを使
うことで、災害発生時には緊急情報の発信や安否確認にも使うことができ、町内会、
ＰＴＡ、サークル、各種団体、個人などが行政と結ばれ、まさにコミュニティーを形成
する上で役立っているとのことであります。

　このようにコミュニティーの活性化や市民参画を促進するため、情報技術の活用は有効
と考えますが、御見解をお伺いいたします。

　以上で質問を終わります。御清聴ありがとうございました。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～


	引用なし

<Mozilla/4.0 (compatible; MSIE 6.0; Windows 98)＠i58-94-100-186.s04.a027.ap.plala.or.jp>

▲（08年9月議会）山本議員質問に対する答弁全文（勉強になります！）
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戸田

- 09/3/9(月) 14:47 -

◎総合政策部長（北口政昭君）
　議員御質問の情報通信技術（ＩＣＴ）による市民サービスの拡充についてのうち、市ホ
ームページの携帯電話サイトの開設についてであります。

　今や市ホームページは、市民の皆様と市相互の情報伝達手段として、また市民の皆様と
の参画と協働、市政運営をともに考えともに進めていくためのツールとして、欠かすこと
のできないものとなっております。
　さらに、議員御指摘の携帯電話サイトにつきましても、利用者１人１人がどこでも手軽
に情報を入手または発信できる広報及び公聴活動の有効なツールとして、河北７市におい
ては枚方市、寝屋川市、大東市の３市、また府内においても６割近くの市町村で運用され
ております。

　携帯電話サイトの開設には、新たな専用サイトの運用が必要なことから、今後は財政状
況を勘案しながら、お伝えする情報を緊急性や利便性の高いものに絞り込むなどの研究を
進めて、利用しやすい携帯電話サイトの開設に向けて検討してまいる所存でありますので
、御理解賜りますようお願い申し上げます。

　次に、情報通信技術を活用した市民参画についてでありますが、地方分権の推進、
少子・高齢化の進展などにより、公共サービスへの新たな期待は増大するなど、地域を
取り巻く環境は大きく変化してきております。とりわけ厳しい財政状況の中において、
行政だけで対応し得る範囲には限界があることから、地域社会における課題解決に地域
住民の方々がその担い手として参画していただけるよう、地域コミュニティーを再生、
充実することが必要不可欠となってきております。

　このような中、インターネットなどの情報通信技術の普及に伴い、さまざまな情報の入
手、発信が容易になり、コミュニケーションツールとしての活用の有効性、利便性が注目
されている現状において、地域における課題解決力の向上、すなわち地域コミュニティー
の再生、充実に向け、よりよいネットワークが構築できるよう地域ソーシャル・ネット
ワーク・サービスなどの先進事例について調査研究を進めてまいりたいと考えておりま
すので、よろしく御理解賜りますようお願い申し上げます。

○議長（日高哲生君）　大西総務部長。
　　　　　　　　〔総務部長大西敏行君登壇〕

◎総務部長（大西敏行君）
　山本議員御質問のうち、電子行政の経費削減につきまして私より御答弁申し上げます。

　まず、住民情報システムのオープンシステム化についてでありますが、本市のコンピュ
ータシステムを運用する上で、電子自治体の推進は必須の課題であると考えております。

　電子自治体を構築するには、住民サービスの向上、行政の効率化、地域ＩＴ産業の振興
という三つの目的があり、現在のシステム見直しやオープンシステム化への移行は、電子
申請やインターネットによる行政サービスの提供を可能とし、住民サービスの向上等が図ら
れるものと理解しております。

　現在、本市で稼働しております住民情報システムは、ホストコンピュータを利用した
レガシーシステムで運用しており、このシステムは、安定性やサポートの手厚さを背景に
、現在もなお多くの自治体で中核的な役割を担っております。

　しかし、長年の制度改正等によるシステムの肥大化、複雑化により情報化に係る経費の
うち、運用経費がその多くを占め、情報化投資の硬直化の要因となっておるのが現状でご
ざいます。

　次に、過去３年間においての主な制度改正等に伴うシステムの改修費用でございますが、
・後期高齢者医療制度導入に伴う改修費用が１億２３３６万３０００円、
・国民健康保険滞納整理支援システム連携改修費用が５２４万円、
・国民健康保険口座引き落とし処理のオンライン化に伴う改修費用が５１９万９０００円、
・期日前投票システム導入に伴う連携改修費用が３２０万円、
・住民税の税源移譲に伴う改修費用が２１０万円
となっております。

　また、契約金額の積算方法につきましては、プログラム本数を含めたシステム改修の人
員体制、従事日数等、見積もり金額を精査し、契約を行っております。

　こうした状況から、本市といたしましては、システムの見直しの際には既存のシステム
を抜本的に再構築することにより、硬直化した情報化投資を改善し、業務、システムの最
適化を図る上で、レガシーシステムの改善、刷新と経費削減に取り組んでいく必要がある
と認識しております。

　この場合におきまして、総務省が公開している自治体ＥＡ――エンタープライズ・アー
キテクチャー手法、すなわち組織全体を通じた業務、システムの最適化を図る設計手法を
活用し、業務、システムの刷新化を図り、各業務を標準化したオープンシステム化により
、既存のシステムの運用経費約２億５０００万円のおおよそ１５％程度の削減が見込める
ものと思っております。

　また、今後拡張が予想されます各種システムとの連携におきましては、将来性、汎用性、
拡張性のあるシステム構築を目指して、平成１９年度から自治体ＥＡ手法に基づくオープ
ンシステム化に向けて、現在検討しておるところでございます。

　なお、オープンシステム化への入れかえ時には機器やソフトを調達し、スムーズにデー
タを移行するため、膨大な経費が一時的に発生することが予測されますことから、本市の
財政状況を考慮しつつ、将来的な経費削減のため、その導入に向けより一層努力してまい
りたいと考えております。

　次に、無償ソフト、いわゆるＯＡのオープン・ソース・システムにつきましては、経費
削減を目的に既に一部の自治体で導入が図られていると同時に、導入に向けて検討を始め
られておる自治体もあることは承知いたしております。

　導入された自治体におきましては、独自の情報資産や他市からのデータ交換時に互換性
等の問題が当初指摘されておりましたが、最近では解消しつつあることも聞き及んでおり
ます。
　こうしたことから、本市におきましても、オープン・ソース・システムの導入に向けて、
今後そのメリットとデメリットを精査し、検討を深めてまいりたいと考えております。

　最後に、共同アウトソーシングの導入についてでありますが、複数の自治体が共同して
行う電子自治体業務の外部委託、すなわちアウトソーシングによりまして民間のノウハウ
を活用し、低コストで高いセキュリティー水準が確保されるものと考えております。

　これは、共同データセンターにおいて情報システムの運用が図られるというもので、
運用経費の削減や共同データセンターの運用等を行う地元ＩＴ企業を中心とした通信サー
ビスの提供、ネットワークの保守、運用、メンテナンス、さらには職員の研修、訓練等、
共同アウトソーシングによる電子自治体の実現を契機に、住民サービスの向上や業務改革
の推進といったさまざまな効果が見込まれるものと考えられます。

　したがいまして、本市といたしましても、共同アウトソーシングにつきましては、
行政課題として重視しなければならないものと認識いたしております。現在、大阪電子
自治体推進協議会のもと、本市も参画して調査研究しているこの共同アウトソーシング
の早期実現に向けて、他市町村と対策を講じてまいりたいと考えておりますので、
よろしく御理解賜りますようお願い申し上げます。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～


	引用なし

<Mozilla/4.0 (compatible; MSIE 6.0; Windows 98)＠i58-94-100-186.s04.a027.ap.plala.or.jp>

※09年１月以降の主たるツリーを上げて順番を整えるために追加投稿しました33b
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戸田

- 09/4/16(木) 9:04 -

　「旧スレッドに追加投稿して現状の大事なスレッドを下に沈める」という悪質な
妨害投稿によって沈められていた09年１月以降の主たるスレッドを上に上げて
順番を整えるための追加投稿です。33b


	引用なし

<Mozilla/4.0 (compatible; MSIE 6.0; Windows 98)＠i220-109-75-100.s04.a027.ap.plala.or.jp>

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